FIREシミュレーション
今の資産、積立額、想定利回り、インフレ率、毎月の生活費を入力すると、FIRE達成まであと何年か、いつ、何歳で達成できるかがわかります。
初期資産か積立額と、利回り、インフレ率、毎月の生活費を入力してください。
利回りとインフレ率を一定とした試算で、税金と手数料は含みません。積立額は目標額と同じく、毎年インフレに合わせて増やす前提です。
年ごとの推移
初期資産か積立額と、利回り、インフレ率、毎月の生活費を入力してください。
計算結果は目安です。Solvemisは、計算結果およびその利用について一切の責任を負いません。結果は必ずご自身で確認し、判断の前には専門家にご相談ください。
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しくみ
使い方
- 今投資している資産と積立額を入力し、積立が毎月か毎年かを選んでください。
- 手数料を差し引いた想定年利回りと、平均インフレ率を入力してください。日本銀行の「物価安定の目標」は2％です。
- 毎月の生活に必要な金額を、今のお金の価値で入力してください。
- 取り崩し率を選んでください。4%が定番のルールで、長いアーリーリタイアなら3%〜3.5%がより慎重です。
- 何歳で達成できるか知りたい場合は年齢を入力してください。表を開くと年ごとの推移を確認できます。
計算方法
必要な資産は、年間支出を取り崩し率で割った額です。計算は1か月ずつ行い、資産は年利回りに相当する月利 (1 + r)^(1/12) − 1 で増え、積立が加わります。インフレを入れると目標額は毎月増え、積立額は年に1回引き上げます。資産がその月の目標額に届いた最初の月をFIRE達成とします。
必要な資産 = 年間支出 ÷ 取り崩し率（4%なら年間支出 × 25）
出典
- Determining Withdrawal Rates Using Historical Data (William P. Bengen, 1994) — Journal of Financial Planning, Financial Planning Association
- 2％の「物価安定の目標」 — 日本銀行
この計算ツールについて
FIREとは
資産から得られるお金で生活費をまかなえる状態になれば、働くことは義務ではなく選択になります。これがFIRE（Financial Independence, Retire Early、経済的自立と早期リタイア）の考え方です。いくらあれば足りるのか、その目安になるのが4%ルールです。
4%ルール
1994年、ファイナンシャルプランナーのウィリアム・ベンゲンは、1926年以降に毎年資産の一定割合を取り崩し、その額をインフレに合わせて増やしていった場合どうなったかを調べました。4%なら、どの時期に始めても資産は少なくとも30年もちました。そのため、必要な資産は年間支出の25倍です。
| 取り崩し率 | 年間支出に掛ける倍率 | 毎月￥200,000の場合 |
|---|---|---|
| 4% | 25 | ￥60,000,000 |
| 3.5% | 28.6 | ￥68,571,429 |
| 3% | 33.3 | ￥80,000,000 |
| 2% | 50 | ￥120,000,000 |
| 1% | 100 | ￥240,000,000 |
このルールは米国のデータと約30年の老後で検証されたものです。若くしてリタイアするほど資産を長くもたせる必要があるため、計算ツールでは取り崩し率を下げられます。
計算例
資産￥2,000,000、毎月￥80,000を積立、利回り7%、インフレ率2.5%、生活費が毎月￥200,000の場合：
- インフレを考慮しない場合：22年7か月。
- インフレを考慮した場合：28年8か月。そのころの目標額は￥60,000,000ではなく￥121,777,969で、今の￥60,000,000と同じものが買える金額です。
35歳で始めれば、63歳で達成します。取り崩し率を4%ではなく3%にすると、33年9か月かかります。
インフレは二重に効く
インフレで目標額が上がるので、この結果どおりに達成するには積立額も毎年インフレに合わせて増やす必要があります。ずっと同じ額を積み立てると、実質的には毎年少しずつ積立が減り、達成までの期間が延びます。
年金は上乗せ
公的年金を受け取る見込みなら、それは別の収入です。毎月の生活費から差し引くこともできます。年金が毎月￥80,000なら必要な生活費は毎月￥120,000、目標額は￥36,000,000になり、20年7か月で達成します。ただし年金は受給開始年齢からなので、それより早くリタイアする場合は、それまでの生活費をすべて資産でまかなう必要があります。
計算に含まれないもの
- 税金と手数料：利回りは手数料を差し引いて入力してください。運用益には通常、税金がかかります（口座の種類によります）。
- 利回りの変動：利回りは一定と仮定しています。実際の利回りは毎年変わり、マイナスになることもあります。
- 生活の変化：支出、収入、家族構成は年とともに変わります。
数字はすべて目安となる試算で、予測や投資助言ではありません。ご自身に合った計画は専門家にご相談ください。Solvemisは、計算結果およびその利用について一切の責任を負いません。
よくある質問
4%ルールとは？
最初の年に資産の4%を取り崩し、その額を毎年インフレに合わせて増やしていくと、米国で調べたすべての過去の期間で資産が少なくとも30年もちました。そこから、必要な資産は年間支出の25倍となります。毎月￥200,000、年間￥2,400,000なら￥60,000,000です。
なぜ3%、2%、1%に下げるのですか？
4%ルールは約30年の老後を前提に調べられたものだからです。40歳でリタイアすると資産は50年以上もたせる必要があり、3%〜3.5%がより慎重な取り崩し率です。2%や1%なら資産はほとんど減りません。
年金はどう考えればいいですか？
公的年金は資産とは別の収入です。受け取れる見込みの額を毎月の生活費から差し引けば、目標額は下がります。ただし年金は受給開始年齢からなので、それより早くリタイアする場合は、それまでの生活費をすべて資産でまかなう必要があります。
2026年10月2日 更新
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