いくらの家が買える？
年収（税込）、自己資金、想定金利を入力すると、買える家の価格の上限と借入額、年収と自己資金のどちらが上限を決めているかがわかります。
日本の一般的な目安です。地域ごとの事情やその他の費用は含まれていません。金融機関や専門家にご確認ください。
詳細設定
年収、自己資金、金利、返済期間を入力してください。
元利均等返済での目安です。金融機関は他の借入や勤務先の状況も審査します。
この物件の住宅ローンを計算する →計算結果は目安です。Solvemisは、計算結果およびその利用について一切の責任を負いません。結果は必ずご自身で確認し、判断の前には専門家にご相談ください。
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しくみ
使い方
- 年収（税込）と用意できる自己資金を入力します。
- 想定する金利と返済期間を入力します。
- 日本の目安として入っている割合を確認し、必要なら変更します。
- 購入価格の上限、内訳、どちらの条件で決まったかを確認します。
計算方法
2つの価格を計算し、低いほうを採用します。年収から：返済額が年収の指定割合になる借入額に自己資金を足し、諸費用を差し引いた価格。自己資金から：融資されない部分と諸費用をちょうど自己資金でまかなえる価格。割合は日本の一般的な目安です。 収入合算者がいる場合は収入を合計し、ほかの借入の返済額は国のルールに合わせて扱います。
出典
- 住宅ローンの返済比率（返済負担率）とは？ — 三菱UFJ銀行
- 住宅購入にかかる諸費用 — LIFULL HOME'S
- 返済負担率とは — 三井住友トラスト不動産
この計算ツールについて
計算のしくみ
家の購入には2つの上限があります。1つは返済額で、年間返済額が年収の20〜25％以内なら無理がないとされます。もう1つは自己資金で、融資されない部分と諸費用をまかなう必要があります。このツールは各条件で買える価格を出し、低いほうを表示します。
日本の金融機関が見るポイント
返済負担率に加えて、勤続年数、雇用形態、ほかの借入、完済時の年齢などが審査されます。審査上の返済負担率の上限は30〜35％程度ですが、無理なく返せる額はそれより低めに考えるのが安心です。
日本の諸費用
仲介手数料、登記費用、ローンの手数料や保証料、火災保険料などで、中古住宅では物件価格の6〜10％、新築では3〜7％程度が目安です。入力されている8％は一般的な値なので、金融機関や専門家にご確認ください。
よくある質問
買える価格を決めるのは？
年収から決まる返済額の上限（返済負担率）と、頭金や諸費用をまかなう自己資金の2つです。このツールは両方を計算し、低いほうを表示します。
諸費用はローンに含められない？
諸費用ローンもありますが、金利が高くなることがあるため、ここでは自己資金で支払う前提で計算しています。
手取りと税込のどちら？
日本の返済負担率は税込年収で計算するのが一般的です。夫婦で借りる場合は収入合算も検討できます。
夫婦で買う場合や、ほかのローンを返済中の場合は？
「詳細設定」で、収入合算者の収入を足したり、ほかのローンやカード、リースで毎月払っている返済額を入力したりできます。 日本の返済負担率（フラット35では総返済負担率）は自動車ローンやカードローンも含めて計算するため、それらの返済額は住宅ローンに使える分から差し引かれます。
2026年10月14日 更新
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